戦後入門: Lack Thereof

アメリカは原爆投下を罪深いことだと感じていたのか、少なくとも投下直後のしばらくは。

　戦後入門　加藤典洋　ちくま新書

新書なのだけど、厚さ２ｃｍある。内容は深いけど、語り口はとても分かりやすい。込み入ったアイデアを、まず概略を示して、個別の項目を解きほぐして、そして最後にもう一度組み立てなおして意味を再確認する、という感じでゆっくり丁寧に説明してくれる。

そして今まで読んだことのない話と、今まで聞いたことのない提案がかかれている。

僕が一番知らなかったのは、原爆投下前後に、何人ものアメリカ人が投下を阻止しようとし、また投下を罪深いことだと感じていた、という話。以下、本書の第三部から、抜き書き。

科学者たちが、連名で政府に対して原爆投下を考え直すよう訴えた、という話は、なんとなく聞いたことがあった。その先駆けになったのは、世界的に有名な核物理学者のニールス・ボーアだった。

1944年6月に、ボーアは米国のルーズベルトと、英国のチャーチルにも直接会見して、原爆の秘密をソ連に開示して共同管理下に置くように提言した。

1944年11月には、米国政府が原子力計画に向けて組織した委員会が、報告の中で、原子力は将来国際管理機関の下に置くべきである、と述べた。

1945年6月には、やはり政府に指名されたシカゴ大学の科学者たちが、国際管理に向けた努力が必要という報告を提出した。この報告は、日本に原爆を投下すれば、全世界の人々の支持を失う、とも述べている。

1945年7月には、原爆開発にかかわった科学者68名が、トルーマン宛に要請書を提出した（結局届かなかった）。そこでは、日本への原爆投下を厳密な条件のもとのみで行い、その道義的責任を熟慮するべきである、と述べている。

科学者たちがこのように考え、行動したのは、驚くような話ではない。彼らは原爆の威力を、誰よりもよく理解していたし、その秘密を米国が長く独占しておけないこともよくわかっていた。

僕が驚いたのは、米国や米軍の首脳が、原爆投下に後ろめたいものを感じていたこと。だからこそ、彼らはそれを糊塗しようとしていた。

広島への投下直後の大統領声明は、「日本陸軍の重要基地であった広島」に投下した、と嘘をついている。さらに8月9日の声明では、「軍事基地の広島」に投下したのは「民間人の殺戮を避けたいと思ったから」とまで述べている。

陸軍長官のスティムソンは、8月8日に辞任し、9日に声明を発表した。そこでは、原爆投下は満足すべきことであるが、「より深い感情からの影がさしてくるのをどうすることもできない」と述べている。

アメリカのカトリック雑誌は9月号で、原爆投下の罪について述べる。プロテスタントの代表的な神学者も、原爆が使用されたことに「胸騒ぎと不満」を表明する。

保守系の雑誌オーナー、デイヴィッド・ローレンスも批判を発信した。「合衆国は何をおいても原爆を非難し、それを使用したことについて日本に謝罪すべきだ」とまで主張した。

1946年8月には、ニューヨーカー誌が全誌一冊まるごとを使い、ジョン・ハーシーの「ヒロシマ」を掲載する。このレポートは今もここで読める。広島の投下の現場に居合わせて奇跡的に助かった日本人6人のその日の様子が、彼らと同じ高さの目線で語られている。

これに対し、首脳陣は深刻な危機感を覚え、全力で対抗策を打つ。ハーバード大総長だった、ジェームズ・コナントの指揮の下、雑誌ハーパーズに、引退後のスティムソン名で「原爆使用の決断」という寄稿文を発表する。これも、今もここやその他あちこちで読める。

この記事が広めたのが、原爆投下によって日本上陸作戦が回避され、多数の米国兵士の命が救われた、という主張で、僕が米国の典型的な主張だとこれまで認識していたものでもある。確かに、この記事によって、原爆投下に対する米国内の批判はピタッと止んだ。

まとめると、原爆投下当時、米国でも当たり前に原爆投下に対して罪を感じた人がたくさんいて、投下を推進した側の人々ですら、それを感じていた。だからこそ、正当化に大きな労力を費やした。

ちょっと立ち止まって考えれば、そうだっただろうと思えるが、今までそんな風に考えたことはなかった。

この本は、この後、日本の原爆への反応や、戦後日本の構造に説明を進める。

そのあとに来るのは、いままで見かけたことのない、憲法9条の理念を守る立場からの、改憲の提案だ。

日本が中国や韓国からの戦争責任追及に真剣に向き合えないでいる理由として、この本は、日本が米国の軍事的庇護下にあり、米国の原爆投下の罪を表立って問えないでいる、という歪みがあることを指摘する。

米国による事実上の占領に対して、反米を訴えると、これは戦後の国際体制に背を向けることになり、戦前の孤立に戻ることになる。

米国追従を解消しつつ、国際社会への参加を確保するには、国際社会が目指す理念を日本が先取りしてみせるしかない。それが、この本が提案する、憲法9条の強化の方向性だ。

具体的な改憲案は本を読んでもらった方がいい。今まで見た、右や左の議論とは違う議論が読める。

理念というのは、それを目指すのが楽だから目指すものではない。むしろ実現には逆説的な状況を乗り越える必要があったりする。困難を克服してでも実現する価値があると多くの人が思えるかどうかが、理念の存在意義だと思う。